救急外来

一次・二次救急医療を中心に、一部の三次救急相当の重症例にも対応し、大阪市全域から救急患者さんを幅広く受け入れています。

24時間365日、地域の救急に応える

当院救急外来は、「安心・信頼・貢献」の病院理念に基づき、24時間365日、一次・二次救急医療に対応しています。浪速区・西成区を中心に、大阪市内から幅広く救急患者さんを受け入れ、救急担当医、各診療科の専門医、看護師、救急救命士などが連携して、迅速で切れ目のない救急医療を提供しています。

2025年の救急車搬送件数は4,828件、応需率は89.5％でした。救急搬送が増加する中でも、一人でも多くの救急要請に応えられるよう、受け入れ体制の整備と診療科間の連携強化を進めています。

救急外来について

突然の病気やけがは、患者さんやご家族に大きな不安をもたらします。当院は地域密着型の二次救急医療機関として、患者さんの状態を速やかに評価し、必要な検査・治療につなげます。重症例についても、循環器内科、消化器内科、脳神経外科、整形外科、外科などの専門診療科が連携して対応します。

「地域の救急医療に貢献する」という姿勢のもと、地域の皆さんが必要なときに安心して医療を受けられる、地域の核となる病院を目指しています。

救急医療体制

救急処置室

救急外来は、同時に2名の患者さんが搬送された場合にも診療できる体制を整えています。救急処置室に隣接して診察室2室と観察ベッド5床を備え、患者さんの状態に応じた診療と経過観察を行います。

日中の救急医療体制

日中は救急担当医を中心に、内科、循環器内科、消化器内科、外科、脳神経外科、整形外科など、各分野の専門医が緊密に連携して診療します。

時間外の医師体制

夜間・休日などの時間外は、内科系医師、外科系医師、整形外科医、研修医が救急診療を担当し、必要に応じて各診療科と連携します。

救急救命士が支える、切れ目のない救急医療

当院の救急救命士は救急外来に所属し、救急隊からの受け入れ要請、救急車到着時の初期対応、救急外来での診療補助、院内搬送、院内急変時の対応などを担っています。救急現場で培った観察力と救命処置の技術、救急隊との共通理解を生かし、救急搬送から初療、検査・治療までを円滑につなぎます。

救急救命処置は、法令・院内規程に基づき、所定の研修を修了した救急救命士が医師の指示のもとで実施します。医師・看護師をはじめとする多職種と連携し、安全で質の高い救急医療を支えています。

救急救命士の主な業務

救急外来での診療補助・救急救命処置

心肺蘇生、気道確保、静脈路確保、輸液、薬剤投与の補助をはじめ、モニター装着、12誘導心電図の記録、酸素投与、創傷処置や全身固定の介助などを行います。

救急隊ホットラインへの対応

救急隊から患者さんの状態や現場の状況を聴き取り、医師・看護師へ迅速に共有します。必要な検査や資器材を見越して準備し、円滑な受け入れにつなげます。

救急車搬入時の対応・院内搬送

救急車の到着から初療室への搬入、検査室・血管撮影室・手術室・病棟への搬送まで、患者さんの状態を継続的に観察しながら安全に対応します。

心臓カテーテル検査・治療の支援

検査・治療の経過を記録し、患者さんの状態を観察します。急変時には医師・看護師などと連携し、心肺蘇生、救命処置の補助、資器材の準備などに迅速に対応します。

院内急変時の対応

院内で患者さんが急変した際には要請を受けて現場へ向かい、心肺蘇生や気道確保の補助、必要な資器材の準備・搬送などを行います。

救急資器材の管理

救急カート、除細動器、人工呼吸器、搬送用モニターなどを点検・整備し、緊急時にいつでも使用できる状態を維持します。

院内教育

院内職員を対象とした一次救命処置（BLS）・二次救命処置（ICLS）講習などを通じて、院内全体の救急対応力の向上に取り組みます。

今後の取り組み

今後は、バイタルサインが安定している患者さんを対象とした搬送業務についても、安全管理体制と院内の連携体制を整えたうえで実施を検討します。救急救命士の知識と経験を生かし、搬送中も患者さんの状態を適切に観察しながら、安全で円滑な搬送につなげることを目指します。

救急外来で診察する主な疾患

感染症

• 肺炎、尿路感染症などの各種感染症
• 敗血症（重症感染症）

重症内因性疾患・臓器不全

• 急性冠動脈症候群
• 急性大動脈症候群
• 急性呼吸不全
• 急性腎障害
• 意識障害・昏睡
• 播種性血管内凝固（DIC）
• 不明熱
• 原因が明らかでない臓器障害
• 心停止・心肺蘇生後症候群

外傷・外因性の病態

• 一般外傷
• 中毒
• 熱中症／低体温症

診療実績

2025年の救急車搬送件数は4,828件、応需率は89.5％となりました。救急搬送件数が増加する中、受け入れ体制の整備、各診療科との連携強化、救急救命士を含む多職種での対応により、応需率は改善しています。今後も一人でも多くの救急要請に応えられるよう、救急医療体制のさらなる充実に取り組みます。